妊活を始める10のステップ

妊活Step10. 特定不妊治療費助成事業を学ぶ。

2017/06/08

erabu

異常がないのに不妊治療は受けるべき?

病院にて不妊症の原因を調べたものの、「特に異状なし」とされた場合、果たして不妊治療を受けるべきなのでしょうか。

≪まずは専門の病院を受診することが大事≫

不妊症と診断されたものの、特に異常が見当たらない人は全体の20~30%いると言われています。この割合は病院によってバラつきがあり、専門性の高い病院ほど割合が低く、そうでない場合には高くなるという傾向があります。よって、なるべく専門性の高い病院を受診して不妊症の原因を診断してもらうということが大事になります。

≪異常なしとなった場合の対処法≫

検査にて特に異常がないにも関わらず不妊症となっている場合には、治療を受けるかどうか悩んでしまいますよね…。これらの場合は、老化や貧血、冷え、ストレス、ホルモンバランスの変化などにより引き起こされている場合が多いので、特に薬などを用いて治療する必要性は感じません。しかし、老化やストレスなどによって排卵が滞っている場合などもありますので、例えば異常がなくても排卵促進剤などを使うことによって妊娠しやすくなることもあることもあり、一概に使う必要がないわけではありません。

また、人工授精や体外受精などは妊娠を邪魔しているリスクを大幅に下げることができる方法なので、特に異常がない場合でも受けることによって妊娠の確立を上げることができるので有効な方法です。

 

 

「特定不妊治療」とは

特定不妊治療とは体外受精、顕微授精、凍結胚移植などの高度な不妊治療のことを指します。
年齢が高い場合は、「特定不妊治療」をかなり受けやすくなっていて、不妊治療の最終段階の医療による治療方法です。
多くの芸能人などが「特定不妊治療」によって出産を成功させていますので、十分にやる価値がある治療方法です。
※平成26年4月1日からはドンドン良くなっています。

 

不妊に悩む方への「特定不妊治療費助成金」とは

国が定めた助成金の一つで「特定不妊治療」以外では妊娠が難しいと医師から判断された場合に助成金を受けることができます。

 

助成金額

1年度あたり15万円が2回(最長5年間)
最大で5年間で150万円となります。正直なところこの額では治療を受けるのにかなり厳しいのが現実です。
夫婦の蓄えを削る必要はあります。

 

条件

 ・婚姻をしている夫婦であること

 ・夫婦の所得が730万円を超えないこと

 ・医師の診断が必要

指定医療機関を利用しなければいけない

この条件に当てはまるのであれば、迷わず「特定不妊治療費助成金」の申請をしてください。
もしくは申請の準備を早めに行ってください。
そして各自治体によって金額が増えたりとドンドン変化しています。
妊活には時間がありませんので迷わず行動することが大事です。

 

申込方法

各役所・区役所に申込書があります。そしてその時に申込みに関しての説明を受けることができますので安心してお問い合わせしてください。女性の場合抵抗がある方もいますので、男性が積極的に動いてあげましょう
申請には「申請書」「受診等証明書」ほか必要とされる書類を提出する。※郵送可申請を受けてから約2か月後に審査結果通知が届きます。そして結果通知の約1か月後に、指定された口座に助成金を振り込みます。
※直接病院に振り込まれる場合もあります。

 

 

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